こんにちは東京都内で親子3人暮らしのアラフォ主婦です。賃貸マンションに住んでます。
旦那は会社の業績不振で給与もボーナスも大幅に減っている。なのに「副業禁止ってどういうこと⁉️」出世し昇格するか転職するか?子供の教育費と定年後の生活費、さらに親の介護のお金も必要。貯金では全く足りそうもない。
という私と同じ悩みを持つ方に、ある方法を紹介します。
生活レベルを下げればどうにかなるのか。「それでも足りない!」旦那に家事と育児を分担させて、私が頑張って働いても子供の塾代くらいにしかならない。いまでも生活が厳しいのに、このままでは将来はもっと厳しくなるは前々から予想されました。
でも、ある方法により将来が計算出来るようになり、精神的な不安やストレスが前と比べたらずいぶんと減りました。
その方法とは「不動産投資」中古マンションの家賃収入でローンを払ってさらに収入が入ります。
今回は「不動産投資」について解説します。実績ある専門家に相談するのが早道です。銀行は不動産購入にはすんなりとお金を貸してくれます。株など他の投資用には貸してくれないのに。旦那さんが会社員で、自宅などローンが無ければ主婦でも共有名義で買えちゃいます。賃貸募集や管理業務も業者さんに任せられるから、日々やることはありません。なのに子供の塾代と外食代を払ってもまだお釣りがくるくらいになりました
この記事の通りに実践すれば、主婦でも大家さんになれます。着実に繰り返していけば、1部屋が2部屋に、いずれは1棟持つのも夢じゃないですよ。
○○で積極的に中古マンションで資産を増やせて満足できたようになった方法を知りたいと思いませんか?
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「不動産投資の家賃収入」が入る前の悩み!
・興味はあるが不動産投資は特別な人がするもの…と尻込みしてしまう
・何をどういう手順で始めたらよいか?全く検討が立たない
・今の収入が低いし安定しなくなってきたので副収入がほしい。
・今から老後が心配で髪はセルフカット、メイク用品は100均
・今の年金制度に疑問を持っていて、将来本当にお金が足りるのか心配
・退職金の運用をどうしたらいいのか分からない
・資金が少ないけど、将来のために不動産投資をしてみたい
「そうそう!」っていくつか当てはまるのでは
そのまま、「不動産投資の家賃収入」がなかったら?
・年金生活時の貯蓄に自分の医療費や介護費を計算しておらず、予想外の出費に苦しむ。
・老後の収入が年金のみでジリ貧生活を強いられる。
・十分な知識のないまま投資に挑戦して資金を失い借金を負ってしまう。
・不安におもって気づけばあっという間に定年まぢか
・給与はそこまで上がらないけど物価は上昇して苦しくなるばかり
・無理なローンを組ませるような銀行に騙されて、多重債務を抱えたらどうしよう
・考えるだけで時間を無駄にして何も残らない不毛な人生になるかも
「あの時、一歩を踏み出して良かったぁ!」って思う日がくるでしょう
こんなふうにガラッと生活が変わりました!
・将来の資産計画が立てられて安心できる
・流動性が高い物件を多く持っているので将来的に資産が減る可能性がとても低クナリ生活が安定する
・経済的なゆとりから精神的安定を感じたり自分が偉くなっていくような気分になれる
・心配していた老後の不安が解消されて好きなことにお金をかけることができるようになる
・極端に贅沢な生活は出来ないにしても不安の無い「安心な老後生活」が待っている
・賃貸管理サービスを利用すればほとんど何もしなくても家賃収入が入ってくるので楽
・安心できるという心持ちが、積極的に動かし転職にも成功
でも、良くないところもあるんじゃないの?
・どういった物件がよいのかわからない。⇒ITと人の目で抽出してくれるので大丈夫
・災害リスクがある→地震保険や火災保険に加入して災害への備えをする
・不動産投資はリスクが高いのでは?→仮に暴落しても株のように紙屑にはならない、土地建物は資産になる
・短期的に利益が得られるわけではない ⇒ 中期的な運用をすることで資金を減らしてしまうリスクを回避できる。
・扱っている物件は中古ワンルームマンションのみ⇒けど中古ワンルームマンションを検討している人には最適
・高額の投資物件を取り扱っていない⇒手頃に始められる
・不動産投資は色々リスクが多くて初心者には向かないのではと思いがちだが株や FX などに比べると預貯金の次に堅実な資産運用である
「解消できそう!」なデメリットに思えたのでは
最後にもう一回、「不動産投資の家賃収入」の良いところ!
・不動産屋のイメージは怖そうな人が多いと思われがちだがとても電話対応にも好印象がある
・この不動産投資はデータ活用による物件選び+人の目による提案だから安心
・運営企業は東証マザーズ上場の会社
・不慣れな不動産投資に寄り添ってもらえる
・不動産投資で保険代わりになる
・資産形成や貯蓄になる
・一部、節税効果による還付金を得ることもできる